調査会社IFOPが行った職場と騒音に関する意識調査（18才以上の層別抽出の就労者1103人を対象に9月12日から14日まで実施）によると、職場における騒音が気になると回答した人は全体の52％に上った。パリ首都圏に限るとこの割合は62％に上る。また、全体の20％の人が、騒音で迷惑を被っていると回答した。
就労者が問題とした騒音の発生源としては、外部からの騒音が最も多かったが、これに、同僚の話し声、各種の装置から発生する音、人の往来と電話での話し声が続いた。また、会社により騒音問題が正しく対処されていないと答えた人は51％と過半数を占めた。
年齢別では、就労状況などから、34才以下の若い世代で騒音への暴露がより大きいが、25才未満の人では、騒音への暴露が大きくても18％の人が気にならないと回答しており、ほかの年齢層に比べて割合が大きい。これは、若い世代が騒音慣れしていることを示しており、将来的な聴覚障害を引き起こす要因になりうることが懸念される。
リモート就労関係では、職場での就労時に音が気になると答えた人が全体の25％程度に上った。騒音レベルがより大きい職場復帰にストレスを感じる人がいることを示唆している。