樹上に設置の小屋など、一風変わった宿泊設備が近年ブームを迎えている。自然の中でレジャーを過ごせるのが売り物だが、業界では、このほど導入された宿泊施設のエネルギー効率規制が足かせとなり、需要が大幅に冷え込むとの懸念の声が広がっている。
業界団体の2022年9月時点の集計によると、樹上小屋や透明ドームといった施設は、キャンピング場や個人所有のものも含めて、現在は全国に6000を超えている。この2年間で72％の大幅増を記録した。市場規模は2億6000万ユーロに上る。今年年頭に施行された、新建築に適用される規制「RE2020」は、「レジャー用簡易住居」に対してエネルギー効率に関する一連の要件（壁面や床面、天井の厚さなど規定）を定めているが、この種の設備の施工を専門とするHuttopia社によると、新規制により、ただでさえ割高な建設コストがさらに30-50％高くなる。樹上小屋等の宿泊料金は1泊平均で152ユーロだが、建設コストを反映してこれがさらに高くなり、競争力が低下する懸念がある。業界側はさらに、樹上小屋では環境配慮型の建材を用いているのに、そのような配慮に欠けるトレーラーハウスは、移動可能であるという理由だけで、「レジャー用簡易住居」の分類から外され、規制の埒外に置かれていると指摘。樹上小屋などの設備はトレーラーハウスに駆逐されて姿を消すことになると主張し、規制の見直しを求めている。