パスツール研究所発の団体RNSAが17日に発表した最新の花粉予測によると、地中海沿いと南西の30県が要警戒となった。同団体は、花粉の飛来状況を「ゼロ」から「高い」までの4段階に分類しているが、「高い」の30県を除く全域も、上から2段階目の「中程度」分類となった。気温の上昇に伴い、19日にも要警戒の地域がパリ首都圏等にも広げられる見通しという。
要警戒地域となったのは、バンデ県を西北端とし、そこから緩やかに南下し、次いで地中海沿いに東南端のアルプ・マリティム県に至る30県で、これには地中海沿いの全県が含まれる。RNSAは、糸杉、クロベ、セイヨウネズの花粉について特にアレルギーのリスクが高いと指摘。トネリコについては中程度のリスクとした。ミモザについても、身近に多くあるとアレルギーを発症するリスクがあるとした。
地中海沿岸の各県は1月末の時点で既に要警戒分類となっていたが、昨週末には南西地方で気温が20度と高くなり、風も強いので、花粉の飛散が助長されているという。今年は特に時期が早いというわけではないが、近年は温暖化に伴い、要警戒の時期が早く来るようになっており、例えば昨年では、この時点で既に70県が要警戒となっていた。
フランスでは、大人の3割程度、9歳以上の子どもでは20％が花粉アレルギーに苦しんでいるという。RNSAは、リスクを軽減するため、夜に洗髪をする、衣類は室内に干す、換気は朝早くか夜遅くにする、自動車の走行中は窓を閉める、などを勧告している。