仏ADEME（環境・省エネ庁）は26日、国内の土壌のマイクロプラスチック汚染に関する調査結果を発表した。全33標本中の25標本で汚染が確認された。
土壌のマイクロプラスチック汚染に関する調査はまだ乏しい。今回の調査では、直径5mm未満のマイクロプラスチックの有無を、本土の各地から採取した33標本で調べた。それによると、草原では4標本のうちすべてで、ぶどう畑・果樹園では4標本のうちの3標本で、穀類等の栽培地では21標本のうちの17標本で、森林では4標本のうち1標本で、それぞれマイクロプラスチックの存在が確認された。森林で少ないのは、マイクロプラスチック汚染が主に農業活動と関係して発生していることを示唆している。汚染の程度は平均で、土壌1kg（水分除去後）につき15体となっている。
ADEMEは特に、農業で用いられる、土壌の表面を覆うプラスチックフィルムの影響が大きいと指摘。生分解プラスチックに分類されているものも含めて、その使用の便益について検討を重ねる必要があると指摘した。ADEMEはまた、有機廃棄物を原料とする肥料について、そのほとんどからマイクロプラスチックが検出されている点を指摘。特に、分別回収に由来していない生ごみの自動分別によるコンポスト肥料には、誤って残ったプラスチックが混入することが多いとして、分別回収の徹底に取り組むべきだと指摘した。