経済協力開発機構（OECD）の調査報告書によると、欧州連合（EU）の成人の3分の1は運動不足であり、また人口の45％が全くスポーツをしていないという。このような運動不足は単に個人の健康に悪影響を及ぼすだけでなく、公共保健支出の増大にもつながる。
OECDは、世界保健機関（WHO）が推奨する週150分の中強度の有酸素運動を行うことで、循環器系疾患、鬱病、糖尿病などの予防に大きな効果があり、平均寿命も伸びると指摘し、これによってEU諸国の保健予算を0.6％節減できると強調した。これは金額にして年間に80億ユーロ弱に相当し、リトアニアとルクセンブルクの年間保健予算の合計を上回るという。
身体活動は年齢とともに衰える傾向にあり、55才以上ではスポーツなどの身体活動を週に1回以上行う人の割合は4分の1にすぎない。特に女性は男性よりも運動不足になりがち。また、高所得層と比べて低所得層で運動不足が顕著。